Google広告のキャンペーンの入札戦略である「目標広告費用対効果」は、ECサイトなどの“WEB完結型のビジネス”で、絶大な威力を発揮します。
ただし、この目標広告費用対効果を活用できるのは、一定の利用条件をクリアしたアカウントのみ。
どのアカウントでも利用できるわけではありません。
そこで本記事では、目標広告費用対効果の利用条件を解説します。
目標広告費用対効果とは？
Google広告の目標広告費用対効果（tROAS）とは、広告に投じた費用で獲得したいと考えるコンバージョンの価値（たとえば収益額）の平均のこと。
目標広告費用対効果の設定は、得られるコンバージョンの量に影響する可能性がある点に注意しましょう。たとえば、目標値が高すぎると、広告で獲得できるトラフィックの量が制限されることも……。
目標広告費用対効果の利用条件
目標広告費用対効果の利用条件は、「ディスプレイ」「アプリ」「ファインド」「ショッピング」という4つのキャンペーンによって異なります。
◆ディスプレイ キャンペーン：
すべてのキャンペーン全体で、過去 30 日間に 15 件以上の（コンバージョン値が有効な）コンバージョンを獲得している必要があります。なお、新しいディスプレイキャンペーンでは、目標広告費用対効果に基づく入札を使う要件としてコンバージョン数の実績は求められなくなりました。
◆アプリ キャンペーン：
毎日 10 件（または 30 日間で 300 件）以上のコンバージョンが必要です。
◆ファインド キャンペーン：
過去 30 日間に 75 件以上のコンバージョン（そのうち 10 件以上は過去 7 日間に発生したコンバージョン）が必要。ファインド キャンペーンでは、目標広告費用対効果は現在ベータ版です。
◆ショッピング キャンペーン：
過去 30 日間にショッピング キャンペーンで Merchant Center ID ごとに 15 件以上のコンバージョンを獲得している必要があります。
まとめ
「目標広告費用対効果が設定できないな」と思ったら、利用条件（コンバージョン数）を確認してみてください。
「そんなにコンバージョン出ないよ。。。」という場合は、コンバージョンポイントをカート投入などのマイクロコンバージョンに設定しましょう。
コンバージョン数が増え、目標広告費用対効果をすぐに利用できるようになります。
