2022年上期のインターネット広告費、減少傾向へ
株式会社CARTA COMMUNICATIONS(本社:東京都中央区 代表取締役社長:目黒 拓 以下CCI)は2022年7月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2022年上期インターネット広告動向および、これからの広告指標についての調査を実施した。
2022年上期インターネット広告市場動向
次の3つの観点で、CCIは2022年上期インターネット広告市場動向を調査した。
- インターネット広告費の増減
- インターネット広告景況感の実績
- 2022年下期の業種別出稿動向予測
1.インターネット広告費の増減
2022年上期のインターネット広告費は、「横ばい」「やや減少」「大きく減少」という回答が半数を超え52.2%となった。
2.インターネット広告景況感の実績
2020年下期~2021年下期までインターネット広告費の市況感は、上昇傾向であった。それが、2022年上期になりはじめて減少に転じた。
その背景としては、不透明な社会環境やインフレなどの影響もあると推測される。
3.2022年下期の業種別出稿動向予測
2022年下期の一部業種の予測は、下記のとおり。
- 「ファッション・アクセサリー」「家庭用品」は、好調
- 「エネルギー・素材・機械」は、やや好調
- 「飲料・嗜好品」「化粧品・トイレタリー」は、停滞気味
これからの広告指標についての主なポイント
今後提供したい/求められている指標としてはブランドリフト、購買リフト、ユーザー属性がランキング上位にきている。
ランキング上昇率では購買リフト(※1)、LTV(※2)、オンターゲット率(※3)が上位となり、広告効果の可視化と適切なターゲットへのアプローチ結果が求められている。
(※1)購買リフトとは、実購買数の向上。リフト値は、ある商品をを購買した際、別の商品も一緒に購買する確率のこと。
(※2)LTVとは、Life Time Value(ライフタイムバリュー)の略で、顧客生涯価値のこと。
(※3)オンターゲット率とは、デジタル広告において、設定したターゲットに、どのくらいリーチできたかを表す指標のこと。
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2022年上期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査レポートを発表~2022年上期のインターネット広告費はやや停滞~
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