KNOW HOW WEBマーケティング
2023.04.20 WEBマーケティング

インフルエンサーマーケティングとは?メリット・デメリットや注意点

インフルエンサーマーケティングとは、たとえばフォロワー10万人のインフルエンサーに10万円支払って、集客や認知拡大をサポートしてもらう施策のこと。

インフルエンサーマーケティングのメリットには、「柔軟な施策が打てる」「ターゲティングしやすい」「口コミで拡散しやすい」「広告っぽくない」などが挙げられます。
一方のデメリットや注意点としては、「ステマ」「SNS炎上」「景表法・薬事法違反」のリスクがあります。

そして、インフルエンサーマーケティングの成功のカギを握るのが、自社のターゲットに合わせたSNS・インフルエンサー選定です。

本記事では、インフルエンサーマーケティングの「メリット・デメリット」「注意点」「SNS・インフルエンサー選定」などを、わかりやすく解説していきます。

インフルエンサーマーケティングとは

インフルエンサーマーケティングとは、集客力をもつインフルエンサーを活用したマーケティングであり、SNSマーケティング施策の1つでもあります。

補足すると、インフルエンサーの意味は、SNS(YouTube・Instagram・Twitter・TikTok・Facebook)を中心に、大きな影響を与えることができる人物です。
インフルエンサーのフォロワー数は、少なくとも1,000人以上、一般的には1万人以上が目安になります。

このインフルエンサーマーケティングの主な目的は、インフルエンサーに製品・サービスのPRをしてもらい、集客や認知拡大を図ることです。

なかには、インフルエンサーマーケティングと聞くと、「もう古いのでは?」と思う方もいるかもしれません。
しかし市場規模は、下のグラフのように拡大の一途をたどっており、今後も需要が増加すると予測されているのが現状です。

(出典:サイバー・バズ/デジタルインファクト調べ

このような市場規模拡大の背景には、日本国内でも世界的にもSNSの利用者数・利用率が年々増加傾向にあることが、1つの要因として考えられます。

これだけではなく、インフルエンサーマーケティングには数多くのメリットがあるので、そちらも紹介していきましょう。

インフルエンサーマーケティングのメリット

インフルエンサーマーケティングのメリットは多岐にわたりますが、主要なものとしては、以下の4つが挙げられます。

  1. 柔軟かつ多様な施策を実施できる
  2. アプローチ層へターゲティングしやすい
  3. 口コミによる集客効果が見込める
  4. 広告っぽくないため信頼できる

それぞれ解説していきましょう。

1.柔軟かつ多様な施策を実施できる

下記のように、インフルエンサーマーケティングでは、さまざまな販売促進施策を柔軟に展開できます。

  • ギフティング
    インフルエンサーに自社商品を提供して、実際に使ってもらったあとに、商品紹介をしてもらうプロモーション施策。
  • 現地訪問
    インフルエンサーを店舗・イベント・観光地などに呼んで、現地の様子をレポートしてもらうプロモーション施策。
  • コラボレーション
    インフルエンサー監修などのかたちで、商品やサービスを共創(共同開発)して、話題性を集めるPR施策。
  • ライブコマース
    インフルエンサーにライブ動画配信で、視聴者に商品紹介をしてもらい、そのまま購入にもつなげるプロモーション施策。
  • アンバサダー
    インフルエンサーにPR大使(広告塔)になってもらい、ブランドイメージ向上などを図るプロモーション施策。

2.アプローチ層へターゲティングしやすい

自社とインフルエンサーのアプローチ層を一致させることで、精度の高いターゲティングが可能です。
仮に自社が化粧品メーカーで、メインターゲットがF1層、すなわち20〜34歳の女性だとします。
この場合、同じF1層にたくさんのファンをもつ美容・コスメ系インフルエンサーに宣伝してもらえば、ターゲット顧客である20〜34歳の女性を中心に情報を届けることが可能です。

3.口コミによる集客効果が見込める

フォロワーが数万人ないし数百万人いるようなインフルエンサーは、情報の拡散力が非常に高く、集客効果が見込めることは言うまでもありません。
このインフルエンサーが発信をすれば、そのフォロワーが消費者目線で口コミ・レビューを書き込んでくれる可能性があります。
つまり、自然発生的ではなく意図的に口コミを増やす、いわば口コミマーケティングの施策になるのです。

4.広告っぽくないため信頼できる

自分が信頼しているインフルエンサーが発信している情報であれば、PRする商品・サービスも信用してもらいやすいのが利点です。
動画などを通じて、実物の商品を見せながら説明できるため、リアルでわかりやすいという特徴もあります。
たとえば調理器具をPRするときに、写真だけで説明するのと、実際に料理をしながら説明するのとでは、伝わりやすさが大きく違います。
このような場合、広告臭・マーケティング臭は比較的少なく、信頼できるPRとして、さまざまな拡散施策が展開できるのです。

インフルエンサーマーケティングに使われるSNSと利用者層

インフルエンサーマーケティングで利用するおすすめのSNSプラットフォームは、大きく以下の5種類に分類されます。
なお、各SNSのメイン利用者層も合わせて記載しているので、自社のターゲット顧客に合った媒体を選ぶようにしましょう。

  1. YouTube(ユーチューブ)
    利用者層は、18~24歳、次いで25~34歳が多い
  2. Instagram(インスタグラム)
    利用者層は、20代、30代の女性が多い
  3. Twitter(ツイッター)
    利用者層は、20代男性が多い
  4. TikTok(ティックトック)
    利用者層は、10~20代の若い男女が多い
  5. Facebook(フェイスブック)
    利用者層は、30~40代のビジネスパーソンが多い

このSNS選定ができたら、いよいよインフルエンサーのキャスティングに移ります。

インフルエンサーマーケティングの始め方・やり方

インフルエンサーマーケティング成功のカギは、なんと言っても、インフルエンサー選定にあります。
このキャスティングに失敗してしまうと、マーケティング施策の費用対効果が大幅に下がるので注意が必要です。

結論から言うと、インフルエンサー選定のポイントは、「フォロワーの数」だけではなく「フォロワーの質」に着目することになります。

「フォロワーの質」というのは、主にエンゲージメント率の高さです。
エンゲージメント(engagement)とは、「いいね」「コメント」「投稿保存」といった反応・アクションをしてもらえる関係性のことです。
細かい計算方法はSNSごとに違いますが、簡単に言うと、エンゲージメント率とは「投稿に反応したユーザー数」を「投稿を閲覧したユーザー数」で割った数値になります。

ちなみに、インフルエンサーのなかには、フォロワーをお金で買っている方もいます。
たとえば女性をターゲットにしているにもかかわらず男性のフォロワーがたくさんいたり、外国人のフォロワー比率が高かったりすると、フォロワー購入しているかもしれません。

そして、おすすめのインフルエンサーは、エンゲージメント率が高く、ちゃんと投稿を見てくれるフォロワーがいる方です。
もっと理想を言えば、SNSのレコメンドエンジンで、フォロワー以外の方にも投稿が拡散されるような方です。

注意点として、エンゲージメント率などの情報は、インフルエンサーに直接聞いたり、インフルエンサーマーケティングの支援会社に情報をもらったりする必要があります。

まとめると、インフルエンサー選定のポイントは、フォロワー数だけを見ないことです。

まだ、いくつか注意点もありますので、そちらも続けて紹介していきます。

インフルエンサーマーケティングのデメリットや注意点

インフルエンサーマーケティングにもデメリットがあり、特にすべき注意点としては、以下の3つになります。

  1. ステマ(ステルスマーケティング)のリスク
  2. SNS炎上のリスク
  3. 景表法・薬事法違反のリスク

それでは、1つ1つ説明しましょう。

1.ステマ(ステルスマーケティング)のリスク

インフルエンサーマーケティングを実施するうえで大切なことは、宣伝なら「PR」「広告」「プロモーション」などと表示して、広告である旨をしっかり伝えることです。
宣伝であることを明示しない広告は、ステマ広告と見なされる危険性があります。
なおステマ広告は、2023年10月1日より法規制され、違反すると措置命令などの行政処分の対象になるため要注意です。

2.SNS炎上のリスク

過去・未来を問わずインフルエンサーの問題発言・問題行動が表沙汰になれば、広告主の企業ブランドイメージも一緒に低下する可能性があります。
これはモラルやマナーの問題であり、インフルエンサーの人間性チェックも欠かせないと言えるのです。
特に言葉遣いが重要で、たとえ悪気がない発言であっても、いまのネット社会はすぐに炎上してしまいます。

3.景表法・薬事法違反リスク

インフルエンサーマーケティングは、主に次の2つの法律違反のリスクがつきまといます。

  • 景表法(景品表示法)違反
    たとえばインフルエンサーが広告主の商品をより魅力的に見せようと思って、虚偽や誇張、誤認させるような発信をすれば、景表法違反になる可能性があります。
    つまり、盛った言い方をしてしまうと、問題となる危険性があります。
  • 薬機法(旧薬事法)違反
    たとえば医薬品に該当しない化粧品を紹介するとき、「皮膚炎などが治る」「シミなどが消える」といった発言は、薬機法違反になります。
    つまり、NGワードをポロっと口にされると、問題になってしまうのです。

このように、インフルエンサーの発信内容が意図せず、法律に触れることもありえるのです。

インフルエンサーマーケティングのまとめ

最後におさらいをすると、インフルエンサーマーケティングとは、市場規模が拡大中の、インフルエンサーを活用したマーケティングです。
このマーケティング施策のカギは、自社のターゲットに合わせたSNS・インフルエンサー選定にあります。

インフルエンサーマーケティングのメリットは、主に4つです。

  1. 柔軟かつ多様な施策を実施できる
  2. アプローチ層へターゲティングしやすい
  3. 口コミによる集客効果が見込める
  4. 広告っぽくないため信頼できる

インフルエンサーマーケティングのデメリットや注意点は、主に3つです。

  1. ステマ(ステルスマーケティング)のリスクがある
  2. SNS炎上のリスクがある
  3. 景表法・薬事法違反のリスクがある

「インフルエンサーマーケティングもいいかもしれない!」と思いましたら、マーケティング施策の1つとして、ぜひ活用してみてください。

DXニュースについてABOUT DX NEWS

デジタルトランスフォーメーションを推進するにあたって参考となる国内外の事例、
デジタルマーケティングを自社内で行うインハウス化に関するお役立ち情報を提供しています。

CONTACT お問い合わせ

03-6263-9628

営業時間:平日9:00~18:00

メールでのお問い合わせ
お電話でのお問い合わせ

営業時間:平日9:00~18:00