【DX】デジタルトランスフォーメーションとは？

テクノロジーの進化に伴い、新しいビジネスモデルによるサービスが登場し、
私達の暮らしは日々変わっています。そんな変化していく社会の中で、注目を集めているのが「デジタルトランスフォーメーション（DX：Digital Transformation）」です。
本記事では「デジタルトランスフォーメーション（DX）とはなんなのか？」をわかりやすく解説します。

デジタルトランスフォーメーションの言葉の意味を知ろう

デジタルトランスフォーメーションの定義

デジタルトランスフォーメーション（Digital transformation； DX）は、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念でスウェーデンのエリック・ストルターマン教授が提唱したとされています。

ビジネスでは、IDCジャパンが提唱する次の定義で捉えられるケースが多いです。

企業が外部エコシステム（顧客、市場）の破壊的な変化に対応しつつ、内部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第3のプラットフォームを利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図ることで価値を創出し、競争上の優位性を確立することを指す。

https://www.idc.com/jp/research/explain-word

端的に言えば、デジタルテクノロジーを使って、既存のビジネスモデルを生活者にフィットするよう変化させ優位性を持ちましょうということです。

なぜDTではなくDXと表記されるの？？

デジタルトランスフォーメーションはDXという単語に略されています。

普通にDigital Transformationを略すとDTになりますが、英語圏ではTransを「X」と略すことが多いのでDigital TransformationはDXと表記されています。

なぜ、デジタルトランスフォーメーションが注目されているのか？

貴方が所属する企業でも、DX推進室という部署が新設されたり、DX推進会議等の会議がカレンダーに記載されたりしていないだろうか。

大企業を中心に求められているDXの背景を説明しましょう。

年間12兆円の経済損失！？経産省が発表した2025年の崖とは？

2018年に経産省が発表した 『DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～』（以下、DXレポート）によれば、もしデジタルトランスフォーメーションが進まなければ、2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が生じる可能性があるという衝撃的な内容でした。

2025年の崖ってなんだろう？

2025年の崖とは、Cobol等の古い言語で作られた旧態依然の基幹システムでは、技術者不足やディスプターの出現によって競争優位性が失われ、最大12兆円の経済損失が生じる可能性がある。その境目が2025年なので比喩で2025年の崖と言われています。

2025年の崖を克服するための対策

DXレポートによれば、2025年までの間に、複雑化・ブラックボックス化した既存システムについて、廃棄や塩漬けにするもの等を仕分けしながら、必要 なものについて刷新しつつ、DXを実現することにより、2030年実質GDP130兆円超の押上げが期待できるといわれています。

経営面での課題

• 既存システムのブラックボックス状態を解消し、データ活用に本格的なDXを実行。
• 顧客、市場の変化に迅速・柔軟に対応しつつ、 クラウド、モバイル、AI等のデジタル技術を、迅速に取り入れ素早く新たな製品、サービス、ビジネス・モデルを国際市場に展開 。

デジタル企業を目指し変革していくにはどうすれば良いか、経営層の手腕が試されます。

人材面での課題

• 現在IT人材はユーザー企業とベンダー企業で3:7の割合でベンダー企業が多い。ユーザー企業側の全部門で事業のデジタル化を実現できる人材を育成する。
• IT人材の平均年収を600万円から2倍に。（米国並み）

年収2倍といったら1200万円なので高年収ですね。

忘れては行けない、2025年の崖を克服した後のマネタイズ

2025年の崖を克服の為、投資した多額のシステム投資を回収目的とし、 ビジネスモデルを昇華し、しっかりとマネタイズしなければなりません。

DXシナリオでは、マネタイズに向けて

デジタルネイティブを中心とした新ビジネス創出

と書かれています。

デジタルネイティブとは、学生時代からインターネットやパソコンのある生活環境の中で育ってきた世代であり、日本では1980年前後生まれが該当します。

デジタルネイティブは物心ついた頃からパソコンに触れ、SNSの黎明期を経験し学生の頃にはスマートフォンを持ち、今ではデジタルツールを駆使して業務をしています。

彼らを軸にすることが、デジタル技術による競争優位性が高いビジネスモデルを創出の鍵であることは言うまでも無いでしょう。

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