株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝 以下：矢野経済研究所）は1月28日、デジタル人材育成・研修サービス市場、デジタル人材派遣サービス市場、デジタル人材紹介サービス市場を調査し、各分野の市場動向、参入事業者の動向、将来展望を明らかにしたと発表。
＜デジタル人材関連サービス市場規模推移・予測＞
2020年・2021年の「デジタル人材関連サービス市場」動向
■矢野経済研究所の調査要綱
- 調査期間：2021年10月～12月
- 調査対象： IT系人材育成・研修サービス事業者、IT系人材派遣サービス事業者、IT系人材紹介サービス事業者等
- 調査方法：当社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・e-mailによるヒアリング調査、ならびに文献調査併用
2020年度の概況
2020年度のデジタル人材関連サービス市場規模（デジタル人材育成・研修サービス、デジタル人材派遣サービス、デジタル人材紹介サービス3市場の合計）は、前年度比6.5％増の9,678億円と推計される。
下記のようなコロナ禍の悪影響もあったが、当該市場は拡大基調を維持した。
- IT・デジタル領域の人材育成・研修サービスの減少
- 同領域の人材紹介サービスおよび人材派遣サービスの伸長鈍化
2021年度の概況
2021年度のデジタル人材関連サービス市場は前年度比11.2％増の1兆758億円を見込む。
矢野経済研究所によると、2021年度はコロナ禍の影響による人材育成・教育や採用などへの投資控えからの反動で大幅な伸長が見込まれ、今後はIT・デジタル人材領域の研修、派遣、紹介の全ての分野において堅調に推移していく見通し。
今後も「デジタル人材紹介サービス市場」は拡大見込み
今後もデジタル人材紹介サービス市場の拡大が見込め、その背景は2つ考えられる。
- 次世代通信技術の普及、IoTの浸透によるデジタル社会の到来による製品・サービスにおけるソフトウェア化の進展
- IT・デジタル技術の活用による業務プロセスの改善・効率化やビジネス変革の必要性が高まっていること
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