株式会社CARTA COMMUNICATIONS（本社：東京都中央区 代表取締役社長：目黒 拓 以下CCI）は2022年7月、国内のデジタルマーケティング業界の関係者を対象に、2022年上期インターネット広告動向および、これからの広告指標についての調査を実施した。
2022年上期インターネット広告市場動向
次の3つの観点で、CCIは2022年上期インターネット広告市場動向を調査した。
- インターネット広告費の増減
- インターネット広告景況感の実績
- 2022年下期の業種別出稿動向予測
1．インターネット広告費の増減
2022年上期のインターネット広告費は、「横ばい」「やや減少」「大きく減少」という回答が半数を超え52.2%となった。
2．インターネット広告景況感の実績
2020年下期～2021年下期までインターネット広告費の市況感は、上昇傾向であった。それが、2022年上期になりはじめて減少に転じた。
その背景としては、不透明な社会環境やインフレなどの影響もあると推測される。
3．2022年下期の業種別出稿動向予測
2022年下期の一部業種の予測は、下記のとおり。
- 「ファッション・アクセサリー」「家庭用品」は、好調
- 「エネルギー・素材・機械」は、やや好調
- 「飲料・嗜好品」「化粧品・トイレタリー」は、停滞気味
これからの広告指標についての主なポイント
今後提供したい／求められている指標としてはブランドリフト、購買リフト、ユーザー属性がランキング上位にきている。
ランキング上昇率では購買リフト（※1）、LTV（※2）、オンターゲット率（※3）が上位となり、広告効果の可視化と適切なターゲットへのアプローチ結果が求められている。
（※1）購買リフトとは、実購買数の向上。リフト値は、ある商品をを購買した際、別の商品も一緒に購買する確率のこと。
（※2）LTVとは、Life Time Value（ライフタイムバリュー）の略で、顧客生涯価値のこと。
（※3）オンターゲット率とは、デジタル広告において、設定したターゲットに、どのくらいリーチできたかを表す指標のこと。
＜リンク＞
2022年上期インターネット広告市場動向および、これからの広告指標についての調査レポートを発表～2022年上期のインターネット広告費はやや停滞～
