これってネット詐欺？偽サイト・詐欺サイトの手口と見分け方

近年、「偽サイト」「詐欺サイト」の脅威が増大しており、その被害は急激に拡大しています。コロナ禍のデジタル化とネット通販市場の拡大が背後にある中、2022年には「偽サイトの相談件数が約2倍」、ネット詐欺も「前年比1.5倍増加」という驚くべき統計が示されています。この記事では、増加する偽サイト・詐欺サイトの主な手口と、それらを見抜くための特徴と対策について解説します。

偽サイト・詐欺サイトの被害が急増中

近年になって「偽サイト」「詐欺サイト」の被害が、急増しています。
その背景にあるのは、コロナ禍での「デジタル化の加速」や「ネット通販市場の拡大」です。

PIO-NET（パイオネット：全国消費生活情報ネットワークシステム）によると、ネット通販の「偽サイト」の相談件数は、2022年に約2倍に急増しました。

また、ネット詐欺専用のセキュリティソフト「詐欺ウォール」の『インターネット詐欺リポート2022年まとめ』によれば、2022年のネット詐欺検知数は、前年に比べて約1.5倍増加しています。

このように、2022年は「偽サイトの相談件数が約2倍」「ネット詐欺検知数が約1.5倍」に増加してしまいました。
それでは具体的に、どのような手口が増えているのでしょうか。

偽サイト・詐欺サイトの主な手口

前出の『インターネット詐欺リポート2022年まとめ』によると、ネット詐欺の手口は、以下の割合になるそうです。

2022年のネット詐欺の手口は「1位．フィッシング（49.6%）」「2位．偽販売違法販売（45.2%）」で、この2種類が全体の94.8%を占めています。
この2つについて、それぞれ簡単に説明しましょう。

ネット詐欺手口1位．フィッシング

フィッシング（フィッシング詐欺）は、有名企業やクレジットカード会社になりすましてメールを送り、偽サイトなどに誘導して、個人情報を盗み出す詐欺手口です。
もしも怪しいURLリンクや添付ファイルを見つけたら、安全性を確認できるまで、開かないのがフィッシング対策になります。
2022年に急加している詐欺手口になりますので、特に警戒したほうがよいでしょう。

ネット詐欺手口2位．偽販売違法販売

偽販売違法販売は、たとえば偽物のブランド品を本物と表示して販売したり、許可なく薬物などを販売したりすることです。
これらの販売方法は、景品表示法違反や薬機法違反に該当しています。
2022年における偽販売違法販売の割合は減っているものの、油断は禁物です。

偽サイト・詐欺サイトの特徴と見分け方

偽サイト・詐欺サイトの見分け方としては、以下6つの特徴に当てはまるかどうかをチェックするのがおすすめです。
該当する特徴が多ければ多いほど、偽サイト・詐欺サイトの可能性が高くなります。

1．日本語に違和感を覚える

偽サイトは、海外で作成されることも多く、違和感のある日本語で記載されているケースがあります。
明らかに日本語が不自然と感じたら、海外の偽サイトではないかと、疑うようにしましょう。

2．ホームページのURLがおかしい

ホームページのURLが実在サイトそっくりで、目を凝らして見ないと、本物か偽物か見分けがつかないようなものは詐欺が疑われます。
たとえば、誰もが知っている有名サイトと、URLのスペルが1文字違うだけのサイトは要注意です。

3．怪しいURLリンクがある

不審なメールやSNSのなかに、怪しいURLリンクを見つけたら、それはフィッシング詐欺やワンクリック詐欺かもしれません。
偽サイトへの誘導が疑われる場合、クリックしないことをおすすめします。

4．販売価格が安すぎる

ほかのサイトと比較して、販売価格が異常に安いと思うときは、詐欺サイトかもしれません。
最近は物価が高騰しているため、安いものに飛びつきたくなるかもしれませんが、「安いものには裏がある」と考えてみましょう。

5．所在地や電話番号が自然でない

ネット通販ビジネスを行う場合、特定商取引法に基づく表記が必要で、所在地や電話番号などの運営者情報が記載されているはずです。
その所在地をネット検索すると違和感のある場所であったり、電話番号が固定電話でなかったりすると、ネット通販詐欺の可能性が高まります。

6．支払い方法が限定されている

特に詐欺サイトと疑われるのは、支払い方法が「銀行振り込み一択」で、振り込み先が「個人名義」で、前払いになっているケースです。
ちなみにクレジットカード決済を導入するには、審査が必要のため、少し信頼度が増します。

偽サイト・詐欺サイトの見分け方のまとめ

最後にまとめると、偽サイト・詐欺サイトの見分け方としては、次の6つの特徴に当てはまるかどうかを見ていきます。

1．日本語に違和感を覚える
2．ホームページのURLがおかしい
3．怪しいURLリンクがある
4．販売価格が安すぎる
5．所在地や電話番号が自然でない
6．支払い方法が限定されている

デジタル時代の暗雲、偽サイト・詐欺サイトの増加。個人情報保護と資産保全の観点から、警戒心を高め、安全なオンライン環境を築くための知識と注意がますます重要です。

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DXニュース編集部

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