株式会社ギブリー（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長：井手高志）は4月14日、米OpenAI社が提供するGPT-4を活用した法人向けプラットフォーム「法人GPT」に、個人情報や機密情報の入力を抑止する新機能を搭載すると発表した。
法人GPTに、個人情報や機密情報の入力を抑止する新機能を搭載
個人情報や機密情報の入力を抑止する新機能は、3つある。
1．個人情報アラート機能
「法人GPT」のユーザーが画面に個人情報を入力したことを検知し、ChatGPTへデータを送信する前にユーザーにアラートメッセージを提示する。
検知可能な情報例は、以下のとおり。
- 電話番号
- マイナンバー
- メールアドレス
- クレジットカード番号
- 氏名
- URL
- 住所 など
2．個人情報マスキング機能
「1．個人情報アラート機能」でアラートが提示されたにもかかわらず、個人情報が送信された場合、検知した個人情報項目をマスキングした状態で通信を行い、レスポンスする。
3．機密情報マスキング機能
機密情報等のNGワードが送信された場合、NGワードの情報をマスキング処理した状態で通信を行い、レスポンスする。
なお、NGワードは、システム管理者が管理画面に任意で登録可能。
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