インフルエンサーマーケティングとは？メリット・デメリットや注意点

インフルエンサーマーケティングとは、たとえばフォロワー10万人のインフルエンサーに10万円支払って、集客や認知拡大をサポートしてもらう施策のこと。

インフルエンサーマーケティングのメリットには、「柔軟な施策が打てる」「ターゲティングしやすい」「口コミで拡散しやすい」「広告っぽくない」などが挙げられます。
一方のデメリットや注意点としては、「ステマ」「SNS炎上」「景表法・薬事法違反」のリスクがあります。

そして、インフルエンサーマーケティングの成功のカギを握るのが、自社のターゲットに合わせたSNS・インフルエンサー選定です。

本記事では、インフルエンサーマーケティングの「メリット・デメリット」「注意点」「SNS・インフルエンサー選定」などを、わかりやすく解説していきます。

インフルエンサーマーケティングとは

インフルエンサーマーケティングとは、集客力をもつインフルエンサーを活用したマーケティングであり、SNSマーケティング施策の1つでもあります。

補足すると、インフルエンサーの意味は、SNS（YouTube・Instagram・Twitter・TikTok・Facebook）を中心に、大きな影響を与えることができる人物です。
インフルエンサーのフォロワー数は、少なくとも1,000人以上、一般的には1万人以上が目安になります。

このインフルエンサーマーケティングの主な目的は、インフルエンサーに製品・サービスのPRをしてもらい、集客や認知拡大を図ることです。

なかには、インフルエンサーマーケティングと聞くと、「もう古いのでは？」と思う方もいるかもしれません。
しかし市場規模は、下のグラフのように拡大の一途をたどっており、今後も需要が増加すると予測されているのが現状です。

（出典：サイバー・バズ／デジタルインファクト調べ）

このような市場規模拡大の背景には、日本国内でも世界的にもSNSの利用者数・利用率が年々増加傾向にあることが、1つの要因として考えられます。

これだけではなく、インフルエンサーマーケティングには数多くのメリットがあるので、そちらも紹介していきましょう。

インフルエンサーマーケティングのメリット

インフルエンサーマーケティングのメリットは多岐にわたりますが、主要なものとしては、以下の4つが挙げられます。

柔軟かつ多様な施策を実施できる
アプローチ層へターゲティングしやすい
口コミによる集客効果が見込める
広告っぽくないため信頼できる

それぞれ解説していきましょう。

1．柔軟かつ多様な施策を実施できる

下記のように、インフルエンサーマーケティングでは、さまざまな販売促進施策を柔軟に展開できます。

ギフティング
インフルエンサーに自社商品を提供して、実際に使ってもらったあとに、商品紹介をしてもらうプロモーション施策。
現地訪問
インフルエンサーを店舗・イベント・観光地などに呼んで、現地の様子をレポートしてもらうプロモーション施策。
コラボレーション
インフルエンサー監修などのかたちで、商品やサービスを共創（共同開発）して、話題性を集めるPR施策。
ライブコマース
インフルエンサーにライブ動画配信で、視聴者に商品紹介をしてもらい、そのまま購入にもつなげるプロモーション施策。
アンバサダー
インフルエンサーにPR大使（広告塔）になってもらい、ブランドイメージ向上などを図るプロモーション施策。

2．アプローチ層へターゲティングしやすい

自社とインフルエンサーのアプローチ層を一致させることで、精度の高いターゲティングが可能です。
仮に自社が化粧品メーカーで、メインターゲットがF1層、すなわち20〜34歳の女性だとします。
この場合、同じF1層にたくさんのファンをもつ美容・コスメ系インフルエンサーに宣伝してもらえば、ターゲット顧客である20〜34歳の女性を中心に情報を届けることが可能です。

3．口コミによる集客効果が見込める

フォロワーが数万人ないし数百万人いるようなインフルエンサーは、情報の拡散力が非常に高く、集客効果が見込めることは言うまでもありません。
このインフルエンサーが発信をすれば、そのフォロワーが消費者目線で口コミ・レビューを書き込んでくれる可能性があります。
つまり、自然発生的ではなく意図的に口コミを増やす、いわば口コミマーケティングの施策になるのです。

4．広告っぽくないため信頼できる

自分が信頼しているインフルエンサーが発信している情報であれば、PRする商品・サービスも信用してもらいやすいのが利点です。
動画などを通じて、実物の商品を見せながら説明できるため、リアルでわかりやすいという特徴もあります。
たとえば調理器具をPRするときに、写真だけで説明するのと、実際に料理をしながら説明するのとでは、伝わりやすさが大きく違います。
このような場合、広告臭・マーケティング臭は比較的少なく、信頼できるPRとして、さまざまな拡散施策が展開できるのです。

インフルエンサーマーケティングに使われるSNSと利用者層

インフルエンサーマーケティングで利用するおすすめのSNSプラットフォームは、大きく以下の5種類に分類されます。
なお、各SNSのメイン利用者層も合わせて記載しているので、自社のターゲット顧客に合った媒体を選ぶようにしましょう。

YouTube（ユーチューブ）
利用者層は、18～24歳、次いで25～34歳が多い
Instagram（インスタグラム）
利用者層は、20代、30代の女性が多い
Twitter（ツイッター）
利用者層は、20代男性が多い
TikTok（ティックトック）
利用者層は、10～20代の若い男女が多い
Facebook（フェイスブック）
利用者層は、30～40代のビジネスパーソンが多い

このSNS選定ができたら、いよいよインフルエンサーのキャスティングに移ります。

インフルエンサーマーケティングの始め方・やり方

インフルエンサーマーケティング成功のカギは、なんと言っても、インフルエンサー選定にあります。
このキャスティングに失敗してしまうと、マーケティング施策の費用対効果が大幅に下がるので注意が必要です。

結論から言うと、インフルエンサー選定のポイントは、「フォロワーの数」だけではなく「フォロワーの質」に着目することになります。

「フォロワーの質」というのは、主にエンゲージメント率の高さです。
エンゲージメント（engagement）とは、「いいね」「コメント」「投稿保存」といった反応・アクションをしてもらえる関係性のことです。
細かい計算方法はSNSごとに違いますが、簡単に言うと、エンゲージメント率とは「投稿に反応したユーザー数」を「投稿を閲覧したユーザー数」で割った数値になります。

ちなみに、インフルエンサーのなかには、フォロワーをお金で買っている方もいます。
たとえば女性をターゲットにしているにもかかわらず男性のフォロワーがたくさんいたり、外国人のフォロワー比率が高かったりすると、フォロワー購入しているかもしれません。

そして、おすすめのインフルエンサーは、エンゲージメント率が高く、ちゃんと投稿を見てくれるフォロワーがいる方です。
もっと理想を言えば、SNSのレコメンドエンジンで、フォロワー以外の方にも投稿が拡散されるような方です。

注意点として、エンゲージメント率などの情報は、インフルエンサーに直接聞いたり、インフルエンサーマーケティングの支援会社に情報をもらったりする必要があります。

まとめると、インフルエンサー選定のポイントは、フォロワー数だけを見ないことです。

まだ、いくつか注意点もありますので、そちらも続けて紹介していきます。

インフルエンサーマーケティングのデメリットや注意点

インフルエンサーマーケティングにもデメリットがあり、特にすべき注意点としては、以下の3つになります。

ステマ（ステルスマーケティング）のリスク
SNS炎上のリスク
景表法・薬事法違反のリスク

それでは、1つ1つ説明しましょう。

1．ステマ（ステルスマーケティング）のリスク

インフルエンサーマーケティングを実施するうえで大切なことは、宣伝なら「PR」「広告」「プロモーション」などと表示して、広告である旨をしっかり伝えることです。
宣伝であることを明示しない広告は、ステマ広告と見なされる危険性があります。
なおステマ広告は、2023年10月1日より法規制され、違反すると措置命令などの行政処分の対象になるため要注意です。

2．SNS炎上のリスク

過去・未来を問わずインフルエンサーの問題発言・問題行動が表沙汰になれば、広告主の企業ブランドイメージも一緒に低下する可能性があります。
これはモラルやマナーの問題であり、インフルエンサーの人間性チェックも欠かせないと言えるのです。
特に言葉遣いが重要で、たとえ悪気がない発言であっても、いまのネット社会はすぐに炎上してしまいます。

3．景表法・薬事法違反リスク

インフルエンサーマーケティングは、主に次の2つの法律違反のリスクがつきまといます。

景表法（景品表示法）違反
たとえばインフルエンサーが広告主の商品をより魅力的に見せようと思って、虚偽や誇張、誤認させるような発信をすれば、景表法違反になる可能性があります。
つまり、盛った言い方をしてしまうと、問題となる危険性があります。
薬機法（旧薬事法）違反
たとえば医薬品に該当しない化粧品を紹介するとき、「皮膚炎などが治る」「シミなどが消える」といった発言は、薬機法違反になります。
つまり、NGワードをポロっと口にされると、問題になってしまうのです。

このように、インフルエンサーの発信内容が意図せず、法律に触れることもありえるのです。