矢野経済研究所、「デジタル人材関連サービス市場」に関する調査を実施
株式会社矢野経済研究所(代表取締役社長:水越孝 以下:矢野経済研究所)は1月28日、デジタル人材育成・研修サービス市場、デジタル人材派遣サービス市場、デジタル人材紹介サービス市場を調査し、各分野の市場動向、参入事業者の動向、将来展望を明らかにしたと発表。
<デジタル人材関連サービス市場規模推移・予測>
2020年・2021年の「デジタル人材関連サービス市場」動向
■矢野経済研究所の調査要綱
- 調査期間:2021年10月~12月
- 調査対象: IT系人材育成・研修サービス事業者、IT系人材派遣サービス事業者、IT系人材紹介サービス事業者等
- 調査方法:当社専門研究員による直接面談(オンライン含む)、電話・e-mailによるヒアリング調査、ならびに文献調査併用
2020年度の概況
2020年度のデジタル人材関連サービス市場規模(デジタル人材育成・研修サービス、デジタル人材派遣サービス、デジタル人材紹介サービス3市場の合計)は、前年度比6.5%増の9,678億円と推計される。
下記のようなコロナ禍の悪影響もあったが、当該市場は拡大基調を維持した。
- IT・デジタル領域の人材育成・研修サービスの減少
- 同領域の人材紹介サービスおよび人材派遣サービスの伸長鈍化
2021年度の概況
2021年度のデジタル人材関連サービス市場は前年度比11.2%増の1兆758億円を見込む。
矢野経済研究所によると、2021年度はコロナ禍の影響による人材育成・教育や採用などへの投資控えからの反動で大幅な伸長が見込まれ、今後はIT・デジタル人材領域の研修、派遣、紹介の全ての分野において堅調に推移していく見通し。
今後も「デジタル人材紹介サービス市場」は拡大見込み
今後もデジタル人材紹介サービス市場の拡大が見込め、その背景は2つ考えられる。
- 次世代通信技術の普及、IoTの浸透によるデジタル社会の到来による製品・サービスにおけるソフトウェア化の進展
- IT・デジタル技術の活用による業務プロセスの改善・効率化やビジネス変革の必要性が高まっていること
<リンク>
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2913
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