矢野経済研究所、「デジタル人材関連サービス市場」に関する調査を実施

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長：水越孝　以下：矢野経済研究所）は1月28日、デジタル人材育成・研修サービス市場、デジタル人材派遣サービス市場、デジタル人材紹介サービス市場を調査し、各分野の市場動向、参入事業者の動向、将来展望を明らかにしたと発表。

＜デジタル人材関連サービス市場規模推移・予測＞

2020年・2021年の「デジタル人材関連サービス市場」動向

■矢野経済研究所の調査要綱

2020年度のデジタル人材関連サービス市場規模（デジタル人材育成・研修サービス、デジタル人材派遣サービス、デジタル人材紹介サービス3市場の合計）は、前年度比6.5％増の9,678億円と推計される。

下記のようなコロナ禍の悪影響もあったが、当該市場は拡大基調を維持した。

2021年度のデジタル人材関連サービス市場は前年度比11.2％増の1兆758億円を見込む。

矢野経済研究所によると、2021年度はコロナ禍の影響による人材育成・教育や採用などへの投資控えからの反動で大幅な伸長が見込まれ、今後はIT・デジタル人材領域の研修、派遣、紹介の全ての分野において堅調に推移していく見通し。

今後もデジタル人材紹介サービス市場の拡大が見込め、その背景は2つ考えられる。

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